組織設計事務所内の専門部署『日建設計CGスタジオ』。建築コンペや基本・実施設計、提案など多岐にわたる場面において様々な要望を静止画・動画・実写などを駆使して形に変えています。メインで使うソフトは3dsmaxですが、使うツールに縛られることなく、常に新しい手法にチャレンジして日々新しい建築ビジュアライゼーションの世界を模索しております。 本セッションでは、・CGスタジオの実績、・あるプロジェクト、・CG静止画、・CG動画＆マルチメディアなど4つの切り口からCGスタジオが描く建築ビジュアライゼーションの世界を紹介します。

清水建設様では2011年にRevitを本格採用されたのを皮切りに、様々なオートデスクのBIMソリューションを利用されています。また、スマートシティのキーとなる都市デジタルツインの社会実装に向け、その基盤・データプラットフォームを整備す る協業プロジェクトを2020年10月より、清水建設様とオートデスクで始動させました。 都市デジタルツインの実装に向けたデータプラットフォームを整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2020027.html 日本初の「都市型道の駅」を豊洲エリアの自社開発施設に整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2019055.html またグループ会社のプロパティーデータバンク様では、ファシリティーマネージメントでのBIM活用も実施されております。 プロパティデータバンクとオートデスク、不動産管理に対応したBIM 連携機能の開発を完了 https://blogs.autodesk.com/autodesk-news-japan/pdb-and-autodesk-revit-linkage/ このセッションでは設計、建築確認申請、施工、ファシリティマネージメントまでの一貫したBIMデータの連携運用について、清水建設様、関係各社様が具体的にどのように連携し、どのような問題を解決されたのか、今後どのような効果が期待されるのかなどをパネル形式でご紹介いただきます。

⿃取県⽶⼦市の⼩規模ゼネコンである美保テクノスでのBIM活⽤事例。RevitおよびアドオンのBooT.oneを使った建築設計に取り組み、建築⽣産性の向上・働き⽅改⾰ 法案への対応を実現しました。 外部コンサルティングのサポートを受けつつ、⾃社独⾃のBIM規格を整備し、BooT.oneのエクステンション、ファミリ、テンプレート 等を活⽤することで、Revitの効果を最⼤限に引き出し、設計業務の70％効率化に成功しました。また、対応物件数も、過去の同⼀期間と⽐較すると1物件の増加とな り、プロジェクトの加速、残業の削減に帰依しています。

昨年のAU2020にて我々が発表した『米子発　「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化』ではΣ-BIM（シグマ・BIM）と名付けたBIMを軸とした専門系基幹システム実現の目的とその中核となるBIM規格導入の必要性やその効果だけでなく、BIM規格を策定し運用するために必要な組織づくりや考え方、意識改革の必要性やその秘訣についてご紹介させていただきました。それから1年が経ち、現在では「BooT.one」をベースとした独自のBIM規格が整い設計部門がモデリングしたBIMモデルを基に着工時には施工上の問題を解決したうえで施工図を現場に提供することが可能となりました。また国交省の令和3年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に「地域の設計業者を束ねたフルBIMモデル構築と地方ゼネコンにおけるBIM規格の有効性確認とその効果検証」が採択に至り、地方の中小事業所でも実現可能なBIMを示すことができると期待するところであります。この1年間に起きた施工現場とBIM戦略部の試行錯誤や、現場へのBIMの浸透でのこぼれ話などを基に地方BIMの可能性と実現のために必要な課題解決について発表させていただきます。

Revitでも設計プロセスでも、作図やモデリングに多くの時間と労力を費やしています。自社開発したアドオンプログラム「AReX-Style」を使って設計プロセスの効率化を行います。基本計画(LOD100)、基本設計(LOD200)、実施設計(LOD300)の各プロセスでの活用とシームレスなプロセスを実現。 図面リストの90%を自動モデル化に対応。入力作業の80%を削減し、仕様変更による作業を30%削減します。 2か月かかったRevitのモデルと図面化を2週間で対応できます。自動モデル化は、人の経験や知識に因らず事前に決めたルールや仕様からモデル化するため間違いのない「きれいなモデル化」を実現し理想的な建築情報化モデルを構築することができます。

Revitを用いた建築設計手法及びファブリケーションへのデジタル連携手法。 日本初の高層準木造耐火建築物の設計をRevitワンモデルでコーディネーションしている。 柱、梁を構成する木加工は接合部分のユニット化を行い、材料加工、施工立て方での効率化を追求している。ユニット化された架構のRevitファミリーを作製してファブリケーションへ引渡して更なる詳細化、部材情報、必要パラメーターの追加を行い加工機までデジタルで連携している。ユニット材料制作図の確認においても構造設計情報と制作モデル情報をCSVで比較して確認、承認を行っている。 デザイン検討においては壁、天井形状検討ではダイナモを利用してパラメトリックにデザインして効率を高めている。 確認申請の電子申請及び事前申請で360DocsによるRevitモデル活用を行い確認申請手続きの効率化を図っている。 木材情報管理を含めた建物維持管理においてもRevitモデル情報を活用した当社維持管理システム「BIMWill」を運用する予定としている。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

大林組は、日本でBIMという言葉が広く知られる前から全社でBIMに取り組んでいます。会社方針としてのBIM一貫利用を実施し、ワンモデルBIMをその実現手段として展開しています。設備でのRevit（MEP）の取組は、RUG公開情報を参考に、自社にて、ファミリ、テンプレート等の利用環境整備を行いつつ、設計施工PJを中心として複数PJに適用し、各PJでの様々な課題を克服し、現在に至っています。 本クラスにおいては、前半で、ワンモデルBIMでのRevit（MEP）の役割と関係者間での情報流通について得た知見について説明を行います。 設備分野において、可視化による顧客との合意形成や干渉チェックなどによる整合性の確保だけではなく、情報の活用や作業の自動化、他システムとの連携など、デジタルデータ、データベースとしての活用が進んでいます。 2050年カーボンニュートラルへの挑戦、2030年の温室効果ガス排出量削減目標の表明など、最近のエネルギー情勢の変化を踏まえ、より環境性能が高くサスティナブルな建物の実現に向けて、設備設計者の役割はますます大きくなりつつあります。 一方で、働き方改革での時間外労働時間の上限規制が2024年度に建設業界にもかかってきます。いかにして生産性向上を図り、労働時間を縮減するかが大きな課題として横たわっています。 後半では、設計段階での生産性向上のために、大林組が2011年より開発を継続している、建築BIMモデルの属性情報を活用した設備設計総合支援システム『BIMZONE-Σ』の開発の経緯と今後の展望について説明します。 設計初期段階で建築BIMモデルの属性情報と設備設計の様々な与条件データベース、設備負荷計算システム、エネルギー消費性能計算プログラムなどを連携させ、早期にシミュレーションを行い、結果をフィードバックすることで、より効率良く、高度な環境建築設計が実現できること目指しています。

ジタル・トランスフォメーション、働き方改革、With Covidという従来とは異なる社会環境の中で、設計事務所や建設会社はテクノロジーをどのように採用し、活用するべきか。 オートデスク・ジャパンの建築建設業界担当者によるパネルディスカッションから、日本の建設業の未来を紐解く。

プラントのBIM設計では建築、機器架台や歩廊などplant3Dだけでは対応できない要素が多く、建築はRevit、機器架台や歩廊などはInventorでBIM設計し、全てをplant3Dに統合します。inventorは製造業向けの機械設計CADですがプラント設計に応用することで全てAutodesk製品で完結できます。統合したビューワはNavisworksで見ることで関係者間で問題点を共有し意思決定を効率化します。また、３D測量した点群データをRecapでNavisworksに取込むことで点群での改造設計にも対応できます。私はこれらの設計において多くの実績があります。また、Navisworksに統合したデータをMicrosoftHololens2に取込み計画しておいた３Dデータを現場へ投影することや、現場訓練用のVR化、維持管理として様々な資料をリンク付けすることも可能です。

本セッションでは、大和ハウスの工業化建築の歴史、及び社会と共に変化してきた過程を振り返ります。そして、現在推進している全社的なBIM化への移行と建設プロセスのデジタライゼーションへの取組みについてご紹介します。設計BIM、施工BIMへの移行を通して情報連携を推進し、設計の自動化や施工の管理・省人化といったデジタルコンストラクションの取組み（PlanGridの活用事例）をご説明します。 そして、これらの取組みを通して工業化建築を次なるステップへと進化させる戦略を紹介します。そこでは、大和ハウスが高度成長期の少品種大量生産の時代に誕生させた工業化建築が、現代の少子高齢で多様な価値観を受入れる社会の中で、DfMAという手法とデジタル技術をいかに融合させて全体最適化を実現しうるのか、そして次世代の工業化建築の進化形へと変化できるのか、構想をご説明します。 これは調査機関が示している工業化建築がもたらす効果（例えば、コスト20%削減、リードタイム50%短縮など：マッキンゼー報告参照）を実証していくプロジェクトと位置付けています。 本セッションを通じて、生産性が低いと言われている建設業界の新たな在り方・未来を提言したいと思います。 We’d like to deliver our presentation to global audiences, subtitling in English.

法適合判定など審査の一部に自動計算を利用する建築確認申請システムの開発である。確認審査機関である(一財)日本建築センターと共同で開発し，総合病院の新築工事で本システムによる確認申請を実施、確認済証の受領に至りその有効性は確認されている。 設計者にあってはチェック漏れや記入不足の削減が、審査者にあっては明示事項や図面間整合の確認，法適合判定の効率化が図れ、指摘事項削減と審査期間短縮を実現できる。 本システムは現行法上，事前協議の扱いに留まるが，今後のBIMの汎用化，法整備に伴い業界標準となる可能性を持つ基盤となる技術である。BIMを活用した建築確認の他社事例は既に報告されているが、今回開発した『BIMモデルと法適合判定プログラムを活用した建築確認』を実現したのは業界初である。

Autodesk JapanでRevitの設備（MEP）分野の技術的な取りまとめをしている立場から、コンテンツ整備やユーザーの活用における最新状況をお伝えすることで、皆様のRevit MEPへの取組みをサポート致します。 また各会社様のRevit MEPの立上げをサポートしてきた経験を踏まえ、Revit MEPのスムーズな導入方法や留意点をご紹介致します。 建築設備系のゼネコン、設計事務所、サブコン関係者だけでなく、建築系・BIM推進部署の方々、またオーナ、設備メーカー、ビル管理、プラント関連、ベンダーの方々に幅広く、有用な情報をお届けいたします。

業務の属人化は、日本人の働き方、ひいては労働の構造に重大な影響を及ぼす社会課題のひとつです。わたしたちLIXILは、複雑な設計配慮が必要なパブリックトイレ空間の計画において、従来型の設計シーンからの脱却と、より高品質な空間提供の実現を狙って、新たなチャレンジを始めました。 「A-SPEC」(えーすぺっく)は、“ いっしょに考えます、トイレのこと ”をコンセプトに、建築設計者のパートナーになることを目指して開発した、パブリックトイレの自動設計クラウドサービスです。設計者が指定した空間や衛生設備器具に対して、クラウド上にある「A-SPEC」の自動設計プログラムが様々なシミュレーションを行い、数万件のアイデアから、より良いプランを提案します。 建築設計補助ツールである「A-SPEC」の特徴は、パブリックトイレ空間を【つくるしくみ】と、【えらぶしくみ】の双方を組み合わせた構成そのものです。 企業に蓄積されてきた【長年の提案経験・調査研究と洞察・商品知識や判断基準】を、自動設計プログラムに代替して【設計行為の効率化・品質安定化・複数案の検討容易化】を図るだけに留まらず、実際に今後サービスを利用する人が自動計算結果の比較検討や判断をしやすくなるための【評価表示の工夫】を行なっています。 その結果レイアウトをWeb上で3Dモデル化し、専用ソフト要らずで、その空間の確からしさを確認する際に活躍するのが、Forge Viewerです。また、Design Automation APIを介したRevit/AutoCADへのデータ連携も実装しています。 本講座では、「A-SPEC」のようなマイクロサービスの中で威力を発揮する、【Forgeの使いどころと採用メリット】についてご理解いただけると思います。 わたしたちはトイレメーカーとして、設計作業時間の削減はもとより、設計者の個々のノウハウに頼ることのない【設計ノウハウの汎用化・設計精度の均一向上】を目的としたデザインオートメーションの取り組みを行っていますが、【自社のノウハウ活用・業務改革・生産性向上】などをテーマに活動されている方にもヒントがある内容となっています。

設計と施工をつなぐことができればBIMを活用する場面が広がります。設計データと施工データでは目的がちがうためモデルや図面の表現が違います。そのため従来は、設計データを参考に施工データを再度構築していましたがAReX（アレックス：自社開発のRevitアドインソフト）を使うことで設計モデルから施工モデルを自動で作成することを実現しています。施工モデルは、部材単位（スタッド1本単位、石膏ボード１枚単位）で自動作成されます。現場で必要な数量の把握だけでなく、設計段階で施工レベルの数量を把握することもできます。設計データと施工データも属性データを使って連携するため変更や修正をそれぞれ反映することもできます。自動モデル化は、人の経験や知識に因らず事前に決めたルールや仕様からモデル化するため間違いのない「きれいなモデル化」を実現し理想的な建築情報化モデルを構築することができます。AReXによる日本仕様のモデル化と図面化を実現するワークフローやシステムを紹介します。

近代産業遺産は日本に4万5,000件存在するとされている。2019年には文化財保護法が改正になり、それらの産業遺産についても文化財の一分類として保存と活用が求められるようになった。つまり、建物のみならず、建物と共にある機械類や設備機器類などの動産も含めて、それらの歴史性を損なわずに保存し、かつ、安全性を担保しながら活用していくことが必要とされている。近代産業遺産の保存・活用は、簡単なプロジェクトではない。「例えば、歴史的建造物を文化遺産として登録するには、どう補修・修繕して、建物の安全性を担保するかを示す図面が必要である。それを作成するには、建物の状況を把握することが必須であるが、そのための調査には多くの費用と時間がかかる。とりわけ、産業遺産のような巨大な建築物の場合、各所の寸法を測るためには、足場を組むだけでも多大なコストがかかる。ゆえに、“現状把握”という、保存・活用の計画づくりや活用企画につながる初めの一歩を踏み出しにくいのが現状である。 　　　私たちの研究は、産業遺産のデジタル測量（クイックスキャン）で取得した点群データからRevitで3Dモデルを生成し、それを産業遺産の保存・活用の計画策定に活かすというものである。プロジェクトチームでは、生成したBIMデータを設計者、自治体、地域住民などの関係者と共有する手法を研究した。我々が開発した測定技術は、建物の“クイックスキャン”を実現する仕組みである。レーザーによる非接触調査を可能にし、手作業では数日から数カ月かかる建物の測量を数時間から数日で完了させられるようになった。また、未公開建築物の公開を目的に、VR（仮想現実）技術の応用も着想した。レノボのVRゴーグル「Lenovo Mirage Solo」デバイスを用いることにより、クイックスキャンで取得した点群データと、画像測量のデータを組み合わせ、位置情報と画像情報をVR空間上で合成し、そのデータをBIMシステムに組み込むことにより、VR空間の中で設計が行えるようにした。 その結果、設計者は、自身の設計した空間を利用者に体験させながら、フィードバックをもらい、設計内容を修正していくことが可能になり、さらにはユーザーの必要性を空間的に把握しながらユーザークライアントと一緒に設計を行う、カスタマーセントリックな設計を効率化させることを実現した。

Generative Design は、人間とコンピューターが協調して行う設計プロセス、のことを指します。従来の設計プロセスでは、設計案の作成も評価も全て人間が行います。これにより、検討する設計案の量や質に制約が生まれてしまいます。一方で Generative Design を用いた設計プロセスでは、設計案の作成に必要なパラメータ（入力値）と、設計案を評価する定量指標（出力値）を人間が設定し、コンピュータが「よりよい設計案」を自律的に探求しながら、人間と協業して設計案を絞り込んでいきます。これにより、より革新的な設計案をより短時間で導き出すことが出来るようになります。 弊社の AEC 系のソリューションの中では、Revit 2021 から Generative Design が使用できるようになりました。一般的に公開されている事例は Revit を活用した建築向け Generative Design の事例が多く、土木設計で Generative Design がどう使えるのか、想像がつかない方が多いかもしれません。そこで本セッションでは、弊社の AEC 系ソリューションにおける Generative Design の概要に加えて、土木設計で使える Generative Design の例や、Generative Design を Civil 3D と組み合わせて使用する裏ワザをご紹介します。また、土地造成に特化した Generative Design とも言える、Civil 3D 2022 上で使える Grading Optimization に関しても、その概要を解説します。

日本でのBIMは設計者/施工者のモノづくりのためのという意味合いが強い。令和2年度から始まった国土交通省のBIMモデル事業でも、発注者の業務効率化に対して着目している通り、発注者が主体的に利用していくべきと位置づけが変わりつつある。適正に建設プロジェクトをコントロールするためにBIMをどのように利用していくか、また、どういったBIMが必要かを事業者の代行業務を幅広く行ってきた日建設計コンストラクション・マネジメント（NCM）が、事業者でもプロジェクトをコントロールできる「やさしいBIM®」という概念を作り出しました。NCMがどのような志でBIMについての開発を行っているか、今後の建築に関わる全てのプロジェクトでBIMを有効に利用していくためにどのような視座が必要かを紹介します。

『JRE-BIM』は、JR東日本の土木・建築含めたBIM/CIMの取組みの総称であり、子会社のJR東日本コンサルタンツと構築したプラットフォーム「BIMクラウド」を介し、設計会社、施工会社とプロジェクトに関わるデータを共有し、設計・施工から維持管理までの全体の生産性向上を目指している。2016年の導入以降、設計・施工関係資料を遠隔地の現場であってもパソコンやタブレットを使ってJRと設計会社・施工会社と情報共有する等、全社的に生産性を向上させている。また、点群データや３Dモデル活用を積極的に行っており、建設部門では3D測量を標準化しているほか、2020年5月にJRE-BIMガイドラインを発行した。 　本講演では、背景と取り巻く状況、JRE-BIMガイドラインの概要や、現在の取組状況の説明（将来計画への活用、動画から取得する点群データの活用、設計・施工段階でのフロントローディングの事例、5Dモデルの実現に向けた取組み）、今後の展開について紹介する。

機械、装置、建築などの製品・製造物はそれぞれの機能として複数の性能を有しているが，それに加えてコスト、環境対応性、保守性、製造性、ユーザーの嗜好性などの多様な特性も満足しなければならない。それらに関する少なくない影響因子（設計変数）の設計解が得られて製品開発が成就される。 　それを実現する設計手法として、現状ではCAE分野において、多目的最適化手法や連成解析手法などがあるが、これらの内容とその設計としての本質および限界について、参加者は学ぶことができる。 また設計には様々な不確定性があり、この処理も重要であり、その設計上の取り扱い方についても学ぶことができる。 　その上で、設計上の不確定性も考慮し、計算機の高い処理能力にも依存せずに多目的性能の同時満足化設計手法として提案されている集合と満足度とロバスト性に基づく新しい概念に基づくセットベース設計手法（PSD手法）によって解決したいくつかの実問題の結果内容を示す。その中には、Autodesk社のMoldflow Adviserを用いた射出成型金型における冷却管の設計の内容も含まれる。参加者はこの設計手法の基本的考え方や適用の仕方および適用事例について学ぶことができる。 　新設計手法を用いることで、適用事例の一つである車の乗り心地設計では、18性能を扱い、12設計変数の範囲（集合）解を求めている。この場合は通常のパソコンでほぼ1日の計算処理という圧倒的早さの解探索が可能でした。